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ご あ い さ つ
さまざまなエンターテイメントとコラボ
デコランド株式会社では、日本を代表するアニメをはじめ、音楽やスポーツ、映画、演劇、アート、ゲーム、食など、広い意味でさまざまな「エンターテイメント」とのコラボレーションを推進しております。そうしたひとつひとつのエンターテイメントには、お客様の「共感」や「感動」があるからです。
”コト消費”の組み合わせ
ひとつひとつのエンターテイメントは細分化されたニッチだとしても、決して限られた人だけのものではありません。間口は狭く見えるけど、その奥にはすごく深くて大きなマーケットがあるかもしれません。また現代は、みんながSNSでつながってコミュニケーションを取り合うことで、さらに大きな市場になっていく可能性も秘めています。
そうしたニッチで“モノ消費”と“コト消費”を組み合わせることによって、さらなる「共感」や「感動」が増幅していき、最終的にはお客様一人一人の「夢」につながって行くといいな。そうしたことが、ステークホルダーの皆様のビジネス循環につながって行くといいなと常に考えています。
「感謝の気持ちを忘れません」
お陰様で弊社は、2024年4月、20期目を迎えることができました。これまで無事に成長して来れたのも一重にお客様、顧客企業の皆様、パートナー企業の皆様からのご支援の賜物でございます。厚く御礼申し上げます。
特に、2020年以降は新型コロナウィルスによる多大な影響を受け、弊社もどん底の苦境を味わいました。しかし、この社会環境の激変こそが、次のステップに進むための絶好の契機だと前向きに捉え、KIFUDA（木札）をはじめとする自販機プラットフォームや新しい業態に果敢に挑戦して参ります。
あらためまして創業以来のご愛顧に感謝申し上げますと共に、更なる発展をめざし全社員一丸となって努力する所存でございます。まだまだ先行き不透明な時代ではありますが、私たちは引き続き、地に足をつけながら、お客様とともに歩み、お客様に必要とされるサービスを企画開発し、社会に貢献して参ります。今後とも何卒倍旧のご指導お引き立てを賜りますようお願い申し上げます。
株式会社デコランド 代表取締役
馬場 雅敬
企 業 情 報
| 商 号 | デコランド株式会社 |
| 住 所 | 〒143-0023 東京都大田区山王3-20-11 山王テラス |
| 設 立 | 2005年（平成17年）4月1日 |
| 登 録 | 適格請求書発行事業者登録番号 T4010801021545 |
| 代表取締役 | 馬場 雅敬 |
| 事業内容 | クリエイティブ企画 制作プロデュース エンターテインメントコンテンツ 商品開発 事務局運営受託 |
主な取引先
株式会社東京ドーム、東映株式会社、株式会社東映エージェンシー、東映アニメーション株式会社、株式会社円谷プロダクション、ベネリック株式会社、テレビ朝日株式会社、株式会社ロッピングライフ、株式会社TBSテレビ、株式会社TBSグロウディア 他
社 是
「ハキハキ」・「ワクワク」・「イキイキ」 （ハ・ワ・イ）
＜ミッション＞
「経営を通じ人々に感動を与え続け、地域・社会に必要とされる存在となること」
＜経営目的＞
「当社にかかわるすべての人々と幸福感を共有すること」
デコランド企業憲章
私達は、「経営を通じ人々に感動を与えつづけ、地域・社会に必要とされる存在となること」をミッションとし、「当社に関わる全ての人々と幸福感を共有すること」を経営目的として掲げております。私達は、それらを具現化するため、法令・社会規範を遵守することはもとより、当社に関わるステークホルダーとの建設的なコミュニケーションを積極的に行うとともに、企業としての行動規範を次のとおり定めます。
- 社是（ハキハキ・ワクワク・イキイキ）を実践し、お客様第一主義を貫きます。
- 商品・サービスの提供にあたっては、安全性を優先するとともに、その内容を適正に表示します。
- パートナー企業様とは、協働する者として理念を共有し、相互の信頼関係を重んじるとともに、Ｗｉｎ－Ｗｉｎの関係を追求します。
- あらゆる取引において公正・誠実を宗とし、不当な対応を排除します。
- 企業情報を適時適切に開示し、透明性の高い経営を行う一方、社内情報管理に十分留意し、不正な取引やプライバシー情報の漏洩を防止します。
- 当社の事業活動において生じる環境への負荷を極力軽減するよう、環境対策に積極的に取り組みます。
- 当社の持てる機能を活かし、地域・社会への貢献活動に積極的に取り組みます。
- 海外における事業活動においては、現地の文化や慣習を尊重し、現地の発展に貢献する経営を行います。
- 社員にとって安全で働きやすい労働環境を整備し、その能力開発を支援し、差別を排除した公正で適切な処遇を行い、誇りとやりがいの持てる職場づくりを追求します。
- 以上の行動を通じて、社会に評価される企業ブランドの形成を推進し、安定的かつ持続的な企業価値の向上を図り、株主様への利益還元を積極的に行います。